身体の治療だけでなく、精神医療の世界でも大活躍している作業療法士

作業療法士は、患者の症状に合わせた作業療法を提案し、改善を目指すプロフェッショナルです。
その職域は非常に広く、さまざまな職場・業界で作業療法士の役割が求められています。
みなさん“リハビリテーション”と聞くと“身体”の治療・支援とのイメージがありませんか？
実は元々作業療法は精神科から始まった療法です。そこで作業療法の大きな特徴として“身体”のリハビリテーションだけでなく、精神科で“こころ”のリハビリテーションも行っており、精神医療の中では、作業療法士のスキルは重要な位置を占めています。
また“こころ”のリハビリテーションのプロフェッショナルである作業療法士は「認知症」に対するリハビリテーションでも活躍しており、今後、重要な役割としてさらに浸透していくでしょう。
そこでこちらでは、作業療法士の基本的な概要と職域について解説します。

作業療法士とは？

作業療法士とは、病気やケガなどにより、これまでのような日常生活が送れなくなった人に対し、自分の力で、その生活を再獲得できるようリハビリテーションを行うプロフェッショナルです。　
例えば以下のような能力の改善や維持を目的としています。
・基本的動作：運動や感覚などの心身機能の改善や維持
・応用的動作：食事やトイレなどの生活に関する機能の改善や維持
・社会的適応：趣味や生きがいを楽しむことから、就職や就学などの社会参加へのサポート

同じくリハビリテーション療法士である“理学療法士”は主に「基本的動作」をアプローチするプロフェッショナルです。でもこの基本的動作の獲得さえすれば、その生活は患者様にとって豊かなものと言えるでしょうか？
作業療法士は「基本動作」に留まらず、むしろ主に「応用的動作」「社会的適応」に対してアプローチし、患者様にとって、より豊かな日常が送れるよう細かな動作を支援することが基本です。
あわせて、作業療法士の得意とする“こころ”のケアも行い、患者様が障害を抱きつつも決してあきらめることなく、生きがいを持ち、その人らしい生活ができるようサポートを行います。

作業療法士になるには、国家資格である「作業療法士免許証」が必要です。 国家資格を受験するには条件があり、まず指定の養成施設に進学して必要な授業課程を経て卒業しなければなりません。
養成施設には大学（4年制）、短大（3年制）、専門学校（3〜4年制）があります。
それぞれの特徴を踏まえた上で、自分に合った進学先で作業療法について学ぶのがおすすめです。

作業療法士の職域について

作業療法士の職域は幅広く、身体領域、精神領域、高齢者領域、小児領域など、あらゆる領域で活用しています。
作業療法士の具体的な職場としては、以下のようなものが考えられます。
・病院
・介護老人保健施設
・訪問リハビリテーション
・通所リハビリテーション
・児童福祉施設
・特別支援学校
・就労支援施設
など

病院や介護・福祉施設などに限らず、さまざまな就職先が検討できる点が作業療法士の特徴であり、魅力のひとつです。
自分の働きたい分野や得意なことを明確にして、就職先を選ぶようにしましょう。

精神科のリハビリテーションは作業療法士の特権

「作業療法」は精神医療の世界で「薬物療法」「精神療法」と合わせて3本柱のひとつであると言われており、かつてよりその必要性が認められています。
これまで精神科で働く作業療法士は、統合失調症・うつ病・依存症・摂食障害などを抱える患者様を治療・支援してきました。現在、更に作業療法士の必要性が広がりを見せていますが、その理由として「認知症患者の増加」があり、日本が抱える高齢者社会の問題が関係していると考えられます。

平成29年度の内閣府の「高齢者白書」によると、2012年の段階で認知症患者数は462万人確認されています。
これは高齢者（65際以上）人口の約15%、だいたい7人に1人が認知症になっていると計算できます。
同調査では、2025年になると5人に1人（約20%）が認知症になるという予想も行われているため、より多くの対応施設および専門的な人材が必要になると考えられるでしょう。

そんな増加傾向にある認知症の支援方法のひとつとして、作業療法に注目が集まっています。
医学的根拠に基づくレクリエーションやものつくり、回想療法や音楽療法など様々な手法を扱う作業療法は、患者様一人ひとりに無理のない形で支援を行う方法として非常に有効とされています。

そこで、今後も増加していくと予想される認知症患者に対応できる人材として、作業療法士の期待値は、これまで以上に高まっていくと考えられるでしょう。

まとめ

作業療法士は多くの人の生活を快適で満ち足りたものとするために、作業療法による支援を行うプロフェッショナルです。
その職域の広さから作業療法士の需要は今後も高まり、さまざまな医療・福祉の分野で活躍できる職業となるでしょう。
この機会に作業療法士の仕事の基本と職域を確認し、将来の働き方を具体的に考えてみてはいかがでしょうか。

認知症患者数に関する内閣府のデータ （https://www8.cao.go.jp/kourei/whitepaper/w-2017/html/gaiyou/s1_2_3.html）